中国の越境ECサイト比較!

日本企業が中国越境ECをはじめる場合、中国での自社サイト運用はハードルが高いことから、中国現地の会社が運用する人気の越境ECサイトを通して出店・出品するのが一般的です。中国越境ECサイトに進出する場合、自社商品の種類やターゲットユーザーに応じて、最適な越境ECサイトを選ぶことが重要です。そこで今回は、主要な越境ECサイトを比較してご紹介します。

DATE : 2018/10/15

1.中国越境ECサイトのシェア

iiMedia Researchによる2017年上半期 中国越境ECモールのシェアの結果によると、ランキング上位は次の結果となっていました。

第1位 網易考拉海購(Kaola.com)……24%
第2位 天猫国際(Tmall Global)……20%
第3位 唯品国際(global.vip.com)……16%
第4位 京東全球購(JD Worldwide)……13%

いずれも一度は目や耳にしたことのある越境ECサイトではないでしょうか。数年前までは天猫国際と京東全球購が1、2位を独占していたイメージがありますが、近年は網易考拉海購(Kaola.com)や唯品国際(global.vip.com)がどんどん力をつけてきています。

2.主要中国越境EC4サイトを比較!

主要な中国越境ECサイト4つの特徴を比較してみました。販売モデルと特徴、審査の通りやすさについてレポートします。

2-1.網易考拉海購(Kaola.com)

●販売モデルと特徴

販売モデルは卸売型です。基本的に、網易考拉海購自体が買い付けた海外製品を、直販方式でECサイト上において展開する仕組みになっています。網易考拉海購は日本をはじめとした海外各社とパートナーシップを結んでいます。保税倉庫を中国内に構えており、そこから配送を行います。
この直販方式により、ユーザーは偽物かどうかの心配をすることもなく、安心して海外製品を買うことができるメリットがあります。また、直販方式だからこそ、価格をできるだけ抑えることが実現できているのも強みです。もし万が一、販売製品が偽物であった場合は、販売価格の10倍の補償をしています。

●審査の通りやすさ

こうした販売モデルを持つことから、網易考拉海購自体が物販のリスクを受けることになるため、どうしても審査は厳しくなる傾向があるようです。また在庫は日本に保有したまま、日本の倉庫から中国の消費者に直送する仕組みがあることから、必ずしも現地に倉庫が必要ではないようです。また中国現地に一時的に商品をストックしておき、そこから配送するモデルもあるようです。

2-2.天猫国際(Tmall Global)

●販売モデルと特徴

販売モデルは約90%が出店型といわれます。つまり日本企業は天猫国際にモール出店し、自社で運用していくことになります。ただし、中国現地に法人を立ち上げなくともよく、日本から直接申し込める気軽さが魅力です。

●審査の通りやすさ

天猫国際の出店審査は、中国越境EC業界で最も厳しいといわれています。

2-3.唯品国際(global.vip.com)

●販売モデルと特徴

卸売型の販売モデルとなっています。中国国内のECサイト唯品会(vip.com)の越境ECモール版です。卸売型であることから、偽物の恐れがないというメリットを打ち出しており、実際、越境ECモールにおいて急成長しています。世界各国に倉庫を所有しており、自社配送を行っています。中国自社に保税倉庫を持つことで、中国越境EC運営の基盤としているようです。2017年7月には日本の千葉県に倉庫を構え、直接中国人消費者へ配送する直送モデルにも対応しました。

●審査の通りやすさ

審査の通りやすさについての主な口コミはありませんが、100%卸売型ならではの厳しさがあると推定できます。

2-4.京東全球購(JD Worldwide)

●販売モデルと特徴

全体の約70%は出店型で、残りの約30%は卸売型といわれています。天猫国際と同様に、日本から直接申し込みができるため、現地法人は不要です。また、商品を直接日本から配送するモデルと、一時的に現地に商品をストックしてそこから配送するモデルとがあります。
2015年6月にオープンした日本企業専門の「日本館」は盛況で、日本法人が設立されています。従来、京東は物流に強みのある会社であり、2017年には日本のヤマトホールディングスと中国国内でコールドチェーン(低温物流網)を拡大するための契約を結び、越境ECにおいても物流に力を入れています。

●審査の通りやすさ

天猫国際と比べると審査は比較的通りやすいといわれますが、京東は信頼重視であることから、それ相応の信頼性が必要になります。

3.まとめ

今、中国越境ECサイトは、激戦状態にあります。どのサイトがトップシェアを獲得してもおかしくないほどの力の入れ具合になっています。各社の偽物回避のための信頼性向上、物流施策強化の状況をよく踏まえたうえで、出店を検討する必要がありそうです。

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